中古車を買ってはいけない時期は？10台乗り継いだ私が本音で解説

中古車の世界って、実は売り手と買い手の間で持っている情報の量に大きな差がある「情報の非対称性」が強い市場なんです。

だからこそ、何も知らずに勢いだけで飛び込むと、相場より数十万円も高く買ってしまったり、納車直後に高額な修理代で泣くことになったりするんですよね。

私自身、これまで10台以上の車を乗り継いできましたが、失敗したときは決まって「買うべきではないタイミング」で動いてしまっていました。

そこで、ここでは、私自身の苦い経験も踏まえながら、中古車選びで絶対に注意してほしい、いわば「地雷」のような時期について詳しくお話ししていきますね。

中古車を買ってはいけない時期の具体的な特徴

中古車の世界は売り手と買い手の情報量に差がある市場なんです。

そのため、何も知らずに飛び込むと相場より高く買ったり維持費で泣くことも。

そこで、私の失敗談も踏まえ中古車選びで注意すべき「地雷」のような時期を詳しくお話ししますね。

3月の決算期に中古車を買うリスクとデメリット

よくテレビCMやチラシで、「3月は決算セール！今が一番安い」なんて言葉を耳にしますよね。

でも、中古車を検討しているなら、この言葉を鵜呑みにするのはちょっと危険なんです。

そもそも3月は、就職や進学、転勤といったライフイベントが集中する時期。

そのため、日本中で車が必要な人が一気に増える「年間最大の繁忙期」なんですよ。

経済の基本である需給バランスで考えると、需要が供給を圧倒的に上回るため、中古車のオークション相場自体がグンと跳ね上がってしまうんです。

また、販売店からすれば、黙っていても車が売れていく時期なので、一台あたりの利益を削ってまで大幅な値引きをする必要がありません。

つまり、消費者は「相場が高騰している車を、値引きなしの強気な価格で買う」という、非常にコスパの悪い状況に陥りやすいんです。

さらに、見過ごせないのが「現場のキャパシティ」です。

3月の販売店は、納車待ちの車で溢れかえり、営業マンも整備士も極限状態。

これにより、通常なら見つけられるはずの小さな不具合や傷が見逃されたり、納車前のクリーニングが雑になったりするリスクが統計的にも高まるんです。

このように、「決算だから安い」というのは主に新車ディーラーの論理。

中古車市場では、むしろ「高い・雑・待たされる」の三重苦になる可能性すらあることを覚えておいてくださいね。

3月の繁忙期に潜む具体的なリスク一覧

ボーナス時期の相場高騰とSUVの需要変動

7月や12月のボーナス時期も、実は中古車愛好家としては少し警戒すべきタイミングです。

それは、懐が温かくなると「そろそろ車を買い替えようかな」と考える人が増えるので、販売店もそれを見越して展示車の価格設定を強気にする傾向があります。

また、この時期、特に注意が必要なのが、季節によって需要が激しく動く「SUV」や「4WD車」といったカテゴリーの車たちです。

例えば、SUVの場合、冬のレジャー需要に向けて10月から12月にかけて価格がピークを迎えます。

これは、雪道を走るために4WDを求める人が殺到するので、相場が下がりにくいんです。

逆に、オープンカーのような趣味性の高い車は、春先のドライブシーズンに向けて3月から5月に価格が高騰します。

このように、その車が「一番輝く季節」の直前に買うのは、まさに最も高値で掴まされるタイミングそのものなんですよ。

そのため、賢く中古車を手に入れるなら、あえて需要が冷え込む時期を狙う「逆張り」が基本です。

SUVなら雪解け後の春から夏、オープンカーなら真冬の1月など、みんながその車のことを忘れている時期こそ、程度が良い個体が安く眠っていることが多いんです。

10万キロ超えの走行距離で発生する部品交換費用

中古車選びで多くの人が目安にする「走行距離10万キロ」。

最近の日本車は非常にタフなので、10万キロを超えてもエンジンが壊れることは稀ですが、経済的な視点で見るとここは「大きな崖」のようなポイントなんです。

また、10万キロという数字は、メーカーが推奨する主要な消耗部品の一斉交換時期と重なっており、購入後に多額のメンテナンス費用が発生する可能性が高いんです。

特に、エンジンの心臓部を守るタイミングベルト（最近はチェーン式も多いですが）や、冷却系を支えるウォーターポンプなどは、この時期に寿命を迎えるように設計されています。

そのため、これらを無視して乗り続けると、走行中にベルトが切れてエンジン全損、なんていう恐ろしい事態も招きかねません。

安く売られている10万キロ超えの個体は、こうした高額整備を次のオーナー（つまりあなた）に押し付けているケースも少なくないんです。

部品名	交換が必要な理由	概算費用（工賃込）
タイミングベルト	破断するとエンジンが壊れるため	3.5万円〜8万円
ウォーターポンプ	冷却水漏れによるオーバーヒート防止	2.5万円〜5万円
オルタネーター	発電不足によるバッテリー上がり防止	5万円〜9万円
ショックアブソーバー	乗り心地の悪化と走行安定性の確保	8万円〜15万円
ブレーキローター	摩耗による制動力低下の改善	3万円〜6万円

このように、車体価格が安くても後から20万円、30万円と修理代がかかってしまっては元も子もありませんよね。

そこで、10万キロ前後の車を狙うなら、過去の「定期点検整備記録簿」をしっかり確認し、これらの部品がいつ交換されたかを確認することが必須条件。

もし未交換なら、その分を値引きさせるか、納車整備で交換してもらう交渉を忘れずに行ってくださいね。

13年経過した中古車の重課税と維持費の増大

年式が古い車を検討しているなら、「13年」という壁を絶対に忘れてはいけません。

日本では環境負荷を減らすという名目で、新規登録から13年が経過したガソリン車に対して、自動車税や重量税が重くなる「重課措置」が取られているんです。

これが意外とバカにできない金額で、長く乗れば乗るほど家計をじわじわと圧迫してきます。

具体的には、自動車税が概ね15%アップし、車検時に払う重量税にいたっては約40%も加算されます。

例えば、排気量2.0Lの普通車なら、年間で約6,000円の増税。

さらに、古い18年超えになると重量税はもっと跳ね上がります。

つまり、格安の「12年落ち」物件を見つけて「お得だ！」と飛びついても、購入してすぐにこの増税の洗礼を受けることになるわけです。

ちなみに、この増税ルールは、ハイブリッド車や電気自動車（EV）などは対象外となるケースが多いですが、一般的なガソリン車を愛する私たちにとっては非常に厳しい現実です。
（出典：総務省『車体課税のグリーン化について』）

税金だけじゃない！経年劣化による整備費用の膨張

また、13年も経てば税金だけでなく、ゴム製品や樹脂パーツの物理的な劣化は避けられません。

窓枠のパッキン（ウェザーストリップ）が硬化して雨漏りしたり、足回りのブッシュがひび割れて不快な異音が出たりと、目に見えない部分でのメンテナンス費用が右肩上がりに増えていきます。

そして、これらの修理は一つ一つは数万円でも、重なるとかなりの出費になります。

「古い車を安く買って賢く乗る」つもりが、気づけば修理代の合計で新車をローンで買った方が安かった……なんて笑えない話もよくあります。

もっとも、クラシックカーのような趣味車として愛でるなら別。

しかし、足代わりの実用車として選ぶなら、重課が始まる前の「10年落ち・走行8万キロ以内」あたりを一つのデッドラインにするのが、トータルコストを抑える私なりのリスク回避術ですね。

モデルチェンジ直前の旧型化による資産価値の下落

中古車選びで最もショックなことの一つが、買った直後に「新型モデル」が登場して、自分の愛車が旧型になってしまうことです。

自動車メーカーは通常5年から7年周期でフルモデルチェンジ（FMC）を行いますが、この切り替わり時期に中古車を買うのは、資産価値の面で非常に大きなリスクを伴います。

そして、新型が発表されると、世間の注目は一気にそちらへ移ります。

すると、それまで「現行モデル」として高値を維持していた中古車の相場は、魔法が解けたように一気に下落し始めるんです。

さらに、新型への乗り換えのために旧型の下取り車が市場に大量供給されるため、相場の崩落に迫車がかかります。

そのため、賢い買い替えのタイミングを知るためには、自動車ニュースサイトなどで「次期型」の噂を常にチェックしておくことが欠かせません。

もしモデルチェンジが近いなら、あえて新型が出るまで待ちましょう。

新型が出た直後こそ、旧型が「型落ち」として安く買える最大のチャンスになるからです。

リセールバリューを守るための最新情報収集術

今の時代、メーカーの公式発表を待っていては遅すぎます。

自動車専門誌のスクープ記事や、SNSでのテストカー目撃情報などを追うことで、ある程度の予測は立てられます。

そのため、「今すぐ車が必要だから」という理由であっても、モデル末期の個体を高い値段で買うのはおすすめしません。

もしFMCが数ヶ月以内に迫っているなら、今はグッと堪える時期なんです。

しかし、どうしてもその車種が欲しいなら、モデルチェンジ後の値下がりを待つか、あるいは既に型落ちして相場が安定している「一世代前のモデル」をあえて選ぶ方が、経済的なダメージを最小限に抑えられます。

このように、リセールバリュー（再販価値）を意識することは、次の車への買い替え資金を確保する上でも、非常に重要な戦略なんですよ。

中古車を買ってはいけない時期を避ける選び方

中古車市場の「危険な時期」がわかってくると、今度はどうやってその網をかいくぐり、最高の1台を手にいれるかが楽しくなってきますよね。

そこで、ここでは、私が長年の車生活で身につけた、カレンダー上の時期以外の「見えないリスク」を回避する具体的なテクニックをお伝えします。

これを意識するだけで、中古車選びの成功率は格段に上がりますよ。

豪雨や台風の後に流通する水没車を見分けるコツ

近年、日本各地で激甚化する台風やゲリラ豪雨。こうした自然災害の数ヶ月後には、必ずと言っていいほど「水没車（冠水車）」が中古車市場に紛れ込んできます。

一見すると綺麗にクリーニングされていて、プロでも見逃すことがあるほど巧妙に隠されているケースもありますが、水没車は文字通りの「走る時限爆弾」なんです。

そして、一度水に浸かった車は、電気系統の配線が内部から腐食し、ある日突然ショートして火災の原因になったり、走行中にエンジンが止まったりする危険があります。

また、シートの奥深くに染み込んだ汚水の成分は、いくら除菌しても時間の経過とともに猛烈なカビ臭さを放つようになります。

こうしたリスクを避けるためには、災害が発生した時期とその車両の登録・出品時期が重なっていないかを確認することが不可欠です。

もし少しでも違和感を感じたら、その個体は避けるのが賢明です。

「相場より安いのには理由がある」という格言を胸に、慎重すぎるくらいにチェックしてくださいね。

軽自動車税や自動車税の支払いで損をしない方法

中古車をお得に買うためのテクニックとして、意外と見落とされがちなのが「登録日」の調整です。

日本の自動車税制は非常に複雑ですが、特に軽自動車の場合は、登録する日が「3月31日」か「4月2日」かという、たった2日の違いで、1年分の税金（10,800円）をまるまる損するか得するかが決まってしまうんです。

ちなみに、軽自動車税には普通車のような「月割り還付・課税」の制度がありません。

4月1日の時点で車検証上の所有者であれば、その年度の1年分を全額払わなければならない仕組みなんです。

つまり、3月末に慌てて登録してしまうと、直後の5月に1年分の納付書が届きます。

逆に、4月2日以降に登録すれば、その年度の税金はなんと「0円」になるんです。

販売店は決算の数字を稼ぐために「3月中に登録させてください！」と必死に頼んできますが、それは彼らの都合。

このように、買い手の私たちにとっては、4月登録の方が圧倒的に有利なんです。

契約・登録の時期	4月1日時点の所有状況	初年度の税負担額	備考
3月中旬〜末に登録	所有している	10,800円	購入直後に支払う必要あり
4月1日に登録	所有している	10,800円	制度上、最も損なタイミング
4月2日以降に登録	所有していない	0円	翌年4月まで支払いが不要

そして、普通車の場合でも、月初に登録することで、その月分の自動車税を節約できるメリットがあります。

契約時には「登録は翌月の月初でお願いします」と一言添えるだけで、数千円から1万円以上の節約になる。

これを知っているのと知らないのとでは、乗り出し価格に大きな差が出ますよ。まさに「急がば回れ」ですね。

ローン金利の負担を抑える返済計画の立て方

車両本体の価格交渉には一生懸命になっても、ローンの金利には無頓着……という人をよく見かけます。

でも実は、金利選びこそが中古車購入で一番の「買ってはいけない落とし穴」になることがあるんです。

中古車販売店が提携している信販会社のローン（ディーラーローン）は、審査が通りやすい反面、金利が5%〜9%と高めに設定されていることが珍しくありません。

例えば、200万円を金利8%で5年ローンを組んだ場合、利息だけで約43万円も支払うことになります。

その一方で、銀行のマイカーローンを自分で探して金利2.5%で借りられれば、利息は約13万円で済むのです。

その差はなんと30万円。これはもう、車格をワンランク上げられるほどの大きな金額ですよね。

販売店からは「今ならキャンペーンで金利が少し安いです」と言われるかもしれませんが、それでも銀行系の方が安いケースがほとんどです。

また、最近ではスマホで簡単に仮審査ができる銀行ローンも増えています。

そのため、契約のハンコを押す前に、まずは自分のメインバンクなどで金利を確認してみることを強くおすすめします。

それと、「月々の支払額」だけを見て安心しないでください。

支払い総額がいくらになるのか、手数料は含まれているのか、返済途中の繰り上げ返済は可能なのか。

こうしたディテールを詰めることが、借金という名の「中古車を買ってはいけない時期」を回避する唯一の方法ですよ。

なお、最終的な判断は、必ず複数のシミュレーションを比較した上で行いましょう。

契約後のキャンセル不可に備える現車確認の重要性

中古車の購入検討で、私が最も口を酸っぱくして言いたいのが「現車確認の徹底」なんです。

なぜなら、自動車の売買には法律上の「クーリングオフ制度」が適用されないからです。

一度店舗で契約書に署名捺印してしまったら、「やっぱり気が変わった」「家族に反対された」といった理由で無償キャンセルすることは不可能になっています。

そのため、どうしてもキャンセルしたい場合は、多額の違約金を請求されるのが業界の常識なんです。

だからこそ、現車を前にした時の冷静な判断が何よりも重要になります。

ただ、お店側は「他にも検討している人がいるので、今すぐ決めないと売れちゃいますよ」と急かしてくるかもしれません。

でも、そこで焦ってはいけません。不自然なほど急がせるのは、不都合な箇所を見られたくないという心理の裏返しかも……と少し疑うくらいがちょうどいいんです。

また、中古車に「完璧」はありませんが、納得できない点を残したまま契約するのは、後悔への最短距離です。

少しでも「あれ？」と思うことがあれば、その場で営業マンに質問し、納得いく回答が得られないならその日は帰る勇気を持ってください。

営業マンの「即決プレッシャー」をかわす心得

営業マンが、「今日決めてくれたらドラレコ付けます」といった即決を迫るトークは日常茶飯事ですが、数万円のサービス品のために数百万円の買い物で妥協するのは本末転倒です。

私はいつも、「高い買い物なので、一晩寝かせて冷静に考えたい。それで売れてしまったら縁がなかったと諦めます」と伝えるようにしています。

そして、これで態度が悪くなるような店なら、アフターサービスも期待できません。

また、内装の汚れ、外装の塗装ムラ、電装品の動作、そして何より整備記録簿。

これらを自分の目で一つずつ丁寧に確認する時間を惜しまないでください。

自分の五感をフルに使って、その車が本当に自分のパートナーとして相応しいかを見極めること。

ハンコを押すのは、すべての疑問が氷解した「買うべき時期」が来てからで十分ですよ。

値引き交渉がしやすい4月や5月の狙い目時期

さて、「買ってはいけない時期」を逆説的に考えると、本当の「買い時」が見えてきます。

そこで、私が個人的に一番おすすめしたいのが、4月中旬から5月にかけてのゴールデンウィーク明けです。

3月の決算期という嵐が過ぎ去り、販売店が最も暇になる時期。

実はここが、中古車を安く、かつ丁寧に手に入れるための最高の穴場なんです。

そして、この時期は、3月の下取りラッシュで入荷した大量の中古車が、展示場を埋め尽くしています。

店側としては、「早く売って在庫を回転させたい」という心理が働くため、価格設定が下がりやすく、さらにじっくりとした値引き交渉にも応じてもらいやすい環境が整っています。

また、営業マンもノルマに追われすぎず、一人のお客さんとじっくり向き合ってくれるので、納車整備の細かいリクエストなども通りやすくなるんです。

「新生活に間に合わせたい」という制約がないのであれば、あえて1ヶ月待つだけで、これだけのメリットを享受できるんです。

つまり、焦らず、時期をずらす。これこそが中古車選びにおける最大の攻略法かもしれませんね。

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まとめ：中古車を買ってはいけない時期を知り賢く購入しよう

さて、長々とお話ししてきましたが、「中古車 買っては いけない 時期」の正体がかなり明確になってきたのではないでしょうか？

一言で言えば、それは「みんなが欲しがる時期」と「制度的に損をするタイミング」が重なるポイントです。

3月の決算期、ボーナス時期、そして13年落ちや10万キロといった車両の寿命。

これらを知識として持っているだけで、あなたはもう中古車選びの失敗から半分以上解放されたようなものです。

そして、最後にお伝えしたいのは、中古車選びは「情報戦」であると同時に、あなた自身の「ライフスタイルへの投資」だということ。安く買うことも大切ですが、

それ以上に「、安心して長く乗れる1台」に出会うことの方が価値があります。

今回ご紹介した時期の罠を賢く避けながら、浮いた予算でドライブの計画を立てたり、ワンランク上のコーティングを施したり……そんな楽しいカーライフをイメージしてみてくださいね。

※本記事の内容は、一般的な中古車販売の統計データに基づいています。実際の相場や値引き額は、地域や店舗、車両の状態によって大きく異なります。そのため、購入前には必ず実車を確認し、信頼できる販売店と相談した上で、自己責任で判断を行ってください。また、正確な情報は各メーカーや公的機関の公式サイトをご確認ください。